| 日本糖尿病財団の事業 |
| 糖尿病は遺伝に環境因子が加わって発病します。 社会・経済・文化の発達と、それに伴うライフスタイルの変化によって、近年、糖尿病患者が増え、厚生労働省が平成２８年に調査した国民健康・栄養調査によると「糖尿病が強く疑われる人」が１，０００万人、「糖尿病の可能性を否定できない人」が１，０００万人、合計２，０００万人いると推測されています。 この病気は、症状の自覚が乏しいために軽く見られる傾向がありますが、正しい治療をしないで放っておくと全身の血管と神経が冒され、さまざまな合併症を発症します。 最近の調査では、合併症で失明する人は年に３，０００人、腎不全となり人工透析を始める人は年に１万３，０００人にも及んでいます。 糖尿病は、生活習慣病の第一に挙げられる疾患で、これを防ぐためには、私たちの生活環境と生活スタイルを見直す必要があります。 当財団は、糖尿病征圧のための研究および研究への助成、およびこの病気がもたらす不幸と予防対策についての正しい知識の普及、啓発の実施、ならびにこれに対する助成を行っています。 |
| ○ 調査研究の実施 | |||
| 厚生行政のニーズに即した研究の実施 | |||
| ○ 調査研究への助成 | |||
| 学術集会に助成 | |||
| 臨床医学研究への助成 | |||
| ○ 予防および教育啓発活動の実施、ならびに助成 | |||
| 講演会の開催 | |||
| 予防のキャンペーンとして、講演会を全国２地区（東日本、西日本）で開催しています。 | |||
| 啓発活動 | |||
| ☆ 小冊子の制作、配布 ☆ 印刷物の刊行 |
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| ○ 国際交流活動の実施、ならびに助成 | |||
| 海外研修の実施 | |||
| ○ 財 源 | |||
| 当財団は、基金の運用収入、および企業団体・個人の寄付金により、研究助成等の事業を行っています。 基金の収益だけでは活発な事業活動を行うことができませんので、 多くの方がたからの善意のご寄付をお待ちしています。 |
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| 寄付金への税制上の優遇 | |||
| 当財団への寄付金は、税制上の優遇措置が受けられます。 | |||
○ ご連絡、お問い合わせは、下記へどうぞ
| 公益財団法人 日本糖尿病財団 | ||
| 〒１１３−００３３ 東京都文京区本郷３−４０−１１ 柏屋ビル７Ｆ ＴＥＬ：０３−３８１５−２０５０ ＦＡＸ：０３−３８１５−４９５４ |
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| http://www.j-df.or.jp |  |
（１７１００５更新）